7月１９日（水）商船学科１年生４２名が参加し、救命講習を実施しました。
　この講習はＳＴＣＷ条約の批准に伴う船舶職員法に基づく講習で、海技免許取得のために必要な正式課題の一部であり、必ず受講しなければならないものとなっています。講習の中で、学生は膨張式救命筏の使用方法や、救命胴衣の着用方法、そして弓削丸からの飛込実習等を実施しました。
　「万が一の緊急事態に船からの飛込を経験していることが命を守ることにつながる」と教員から説明を受け、学生は真剣に実習に取り組んでいる様子でした。３ｍの高さから飛び込む際にはさすがに緊張した様子でしたが、緊急事態においてとるべき行動を学んだようでした。

６月２２日(木)、税理士の方を講師としてお招きし、１年生（１３４名）を対象に「税の教室」を実施しました。学生は、税理士の方からの問いかけに、積極的に回答しながら、税について学習していました。実施後のアンケートでは「税金を納める必要性が分かった」や「節約の大切さを知った」などのコメントがありました。

　令和４年度に海外インターンに行った学生が報告会を実施しました。

　
　インターン先は、「タイのナコンパノム大学」、「モンゴルのモンゴル科学技術大学」で６月２２日（木）に情報工学科４年生、６月２６日（月）に情報工学科５年生、６月２８日（水）に電子機械工学科４年生、６月２９日（木）に電子機械工学科5年生を対象に実施しました。

　
　インターンに参加した学生は、現地での体験で学んだことや必要な予算、渡航に必要な手続き・心構えなどを報告会で発表しました。それぞれの学生が独自の視点で得た海外経験や知識をシェアすることで、自身の視野を広げ、異なる文化や技術を理解することができたと思います。

　
　これらの経験は、国際的なエンジニアになるための一歩となり、より深い学びを生み出す良い機会です。
令和５年度も、本校は新たな海外インターンを予定していますので、興味のある学生は積極的に活動していってください。

　令和５年度弓削商船高等専門学校技術振興会「しまなみテクノパートナーズ」総会を６月２７日（火）に今治国際ホテルで開催しました。
　総会には企業（団体）会員、特別会員、個人会員、本校教員等が出席し、藤原　利明会長（正栄汽船株式会社　代表取締役・専務取締役）が議長となり、令和４年度事業報告・会計報告及び令和５年度事業計画案・予算案等が審議され、承認されました。
　また、総会では一般社団法人高等専門学校連合会より、これまで技術振興会が高専に行ってきた教育研究への支援に対して感謝状が贈られたことから、本校を代表して藤本副校長より、技術振興会会長へ感謝状の贈呈が執り行われました。
　総会終了後は、令和４年度に技術振興会から研究助成を受けた本校教員による研究成果発表会が行われ、情報工学科の前田弘文教授が「「学びの主体性」を育むためのレスコンシーズとワイヤレス化」と題した発表を行いました。
　技術振興会では、今年度も産業技術の振興と地域社会の発展に貢献するため、資格試験対策講座、出張講演、産学連携フォーラム等の事業を実施する予定です。
　弓削商船高等専門学校技術振興会「しまなみテクノパートナーズ」の情報はこちらからご覧いただけます。
　

　６月１８日（日）に公開講座「第１回バスケットボール教室」を開催し、近隣の小・中学校より３６名の参加がありました。今年度初めての「バスケットボール教室」は、本校のバスケットボール部員１２名の協力もあり、活気溢れる賑やかな教室となりました。
　講座では、まず講師より、バスケットボールで元気になるために、「楽しむ」「仲間とつながる」「チャレンジ」をテーマに、バスケットボールの３つの武器「シュート」「ドリブル」「パス」が上手くなるためにはボールコントロールとこれらを活かすためのステップワーク（足さばき）が重要との話がありました。
　その後チームに分かれ、コミュニケーションを取り合いながら自己紹介をし、整列競争やドリブル鬼ごっこなどの準備運動をしました。ドリブルやパスの練習では、フラフープを使ってドリブルやパスをしたり、２人でドリブルをしながら風船やテニスボール、リアクションボールをパスしたり、チームで競争しながらボールコントロールを学びました。
　シュート練習では、講師や学生にコツを教わりながら、ゴール目がけて何回もシュートの練習をしました。
最後の練習試合では、パスやドリブルでボールを繋ぎ、どんどんシュートも決まりだし、参加者は満足そうな笑顔になっていました。
　参加者からは、「とても楽しかったです。もっとやりたかったです。お兄さんたちが優しかったと思いました」「バスケがうまくなった気がしたし、とても楽しかった」などの感想が寄せられました。

　令和５年６月２２日（木）、各学科３年生を対象として、日本弁理士会高専学生向け知的財産セミナーをオンライン形式で開催しました。
　本セミナーは、国立高等専門学校機構と日本弁理士会との連携・協力に関する協定に基づき毎年実施しているもので、日本弁理士会から壬生 優子弁理士が講師として遠隔で講義をしていただき、受講生はそれぞれの教室で受講しました。
　セミナーでは、「特許エンターテイメントセミナー概要編」と題し、どんな発明が特許になるのかなど、具体的事例を交えながら知的財産について分かりやすく講義していただきました。